新常識 プラスチック再生材利用を簡単に確実に行える「マスバランスアプローチ」について　　　日本包装専士会(フタムラ化学株式会社)　花市 岳 氏

今年4月に改正された資源法では年間1万トン以上のプラスチック製容器包装を製造する事業者に再生材利用の計画と定期報告が義務付けられた。第1回目の計画書提出が来年の9月末ということもあり、再生材確保が本格化している段階である。そんな中、再生材利用率のカウントにマスバランス方式が認められることとなった。そこで今回は再生材として認められるものに何があるのかを整理して、誤解されがちなマスバランス方式のメリットデメリットを比較して説明していきたい。